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転職後のトラブル防止のためにすべきこと

キャリアアドバイザーという仕事をしていると、
志望している企業から内定を獲得し、転職活動に目処がつくと安心して気が抜けまい、
細かな確認をせずに内定を承諾してしまう求職者の方を度々目にします。
もちろん、新しい会社で長くお勤めになる方が多いのですが、意気揚々と出社をしてみると「あれ?こんな筈では」と思い描いていた職場と乖離が出てしまい、早期離職などのトラブルとなってしまう方が実は多くいらっしゃいます。

今回は、転職後にそのようなトラブルとならないよう、事前に確認していただきたい内容についてお話をしていきます。

      ■もくじ

    1. A・入社後にトラブルとなるケースが多い内容
    2. B・そもそも、なぜ入社後のトラブルは起きるのか
    3. C・トラブルを回避する方法
    4. D・まとめ

入社後にトラブルとなるケースが多い内容

代表的なところでは、大きく4つのケースがあります

①仕事内容

入社してみたら聞いていた業務内容と違っていたケースや、
事務職として入社をしたが、入社後1か月程度で組織体制の変更などにより、業務内容が変わってしまったなどのケースがあります。

②労働条件

残業はほとんど無いと聞いていたのに、実際には数十時間の残業を強いられたり、
過酷な営業ノルマを設定されるなどのケースがあります。

③社内環境

アットホームな職場環境と聞いていたが、実際にはワンマン上司のもとかなりギスギスした雰囲気であったりというケースがあります。

④給与体系が認識していたものと異なる

聞いていた給与と違う。賞与や退職金があると聞いていたが実際には無かったといったケースがあります。

そもそも、なぜ入社後のトラブルは起きるのか

内定後、労働条件通知書や雇用契約書が書面で通知されることが一般的ですが、企業によっては電話連絡など口頭での通知で済ませてしまうケースもあるようです。そういった場合、お互いが面接の中で認識していた内容の解釈が異なってしまうケースが多くあります。
また、救職者の方が少しでも良い企業に入社したいと希望されるように、選考する企業としても少しでもいい人材を獲得したいという希望が当然あるため、「盛ってしまう」ケースも時にはあるようです。

入社後のトラブルを回避する方法

労働基準法では、使用者(企業)は労働者を雇用するにあたって、賃金、労働時間その他の労働条件を明示しなければならないと定めています。具体的には、労働契約の期間、働く場所・仕事内容、始業・終業時刻、休日・休暇、賃金、退職の労働条件に関しては、書面で明記すべき事項です。通知書類に関しては、必ず書面で残るよう、先方に依頼しましょう。
また、社風や環境といった定性的な部分に不安を感じられる場合は、エージェントからの情報提供を受けたり、社内見学を依頼するなどして、出来る限りリスクを回避しましょう。

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入社後のトラブルにならないためのまとめ

いかがでしたでしょうか。
転職活動を行っていると、どうしても次の会社を決める事がゴールとなってしまい、
足元が見えなくなってしまう事があると思います。
しかし、あくまでも転職は新たなスタートでしかありませんので、
新しい会社で長く活躍できるよう、リスク回避はしっかりと行っていきましょう。

是非皆さんの転職活動にお役立ていただければと思います。